光回線の工事費用について解説 | 工事内容や注意点についても紹介

これから光回線の導入を検討されている方は、「光回線の工事費用はどのくらいかかるか」や「なにに費用がかかっているのか」、気になっていませんか。簡単に説明すると、光回線の工事費用は導線を住宅に引くための費用がほとんどです。
ただし、工事内容は導線を引くための住居のタイプ、周辺環境によって影響を受けます。

また、工事を依頼する状況によっては高くなることもあれば、安くなることもあるのが光回線の工事費用です。

光回線の工事費用は決して安くありません。みなさんが光回線の工事や費用で損をしないためにも、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

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光回線の工事費用の相場

一般的な光回線の工事費用は、約20,000円ほどが目安です。ただし、光回線の種類やプロバイダ、住居タイプによって設定されている金額は異なります。

種類別光回線の工事費用目安

光コラボ（フレッツ光）	約16,500～22,000円
電力・独自回線系	約33,000～44,000円
CATV	約44,000～66,000円

光回線の種類が違えば、工事費用にもこれだけ差が出ます。また、工事費用は、光回線を引く住居によっても異なる場合があります。

例えば、戸建てと集合住宅で工事費用が変わるのは、フレッツ光や光コラボです。

住居タイプ別工事費用の目安

戸建て	約19,500円
集合住宅（マンション）	約16,500円

戸建てに比べて集合住宅が3,000円ほど安くなります。

（1）戸建てと集合住宅で工事費用が違う理由

戸建てと集合住宅で工事費用が違うのは、部屋までに光回線を引き込むまでの工程が異なるからです。

自宅に光回線を引く場合、光ファイバーケーブルを宅内に引き込む必要があります。その引き込む配線が、戸建てと集合住宅で違いがあるから工事費用が変わってくるのです。

戸建てと集合住宅の配線の違い

戸建て	電線から宅内への配線 ※外壁への穴あけなど
集合住宅	共用部分への配線 ※配電盤への接続など

集合住宅には、電話などの通信回線を集中的に管理するMDF（主配線盤）があります。電線からの光ファイバーケーブルは、MDFにつなげて各部屋のスプリッタや光コンセントから宅内に光回線を引き入れます。

対して、通常の戸建てにはMDFはありません。ダクトや配管、場合によっては外壁に穴を開けて、光回線を引き込む環境を整備する必要があります。そのため戸建ての方が割高になるのです。

ただし、長らく建物の構造で工事費用が区別されてきましたが、現在ではそれが当てはまらないケースも増えつつあります。そのため、住居タイプにかかわらず工事費用を統一しているプロバイダもあります。

光回線工事で支払う費用

光回線工事は、基地局からの光ファイバーケーブルを宅内に引き込むための工事です。では、どうやって光回線を宅内に引き込むか、ご存じでしょうか。

光回線工事の引き込みは、基地局 → 電線 → 建物の順に通って宅内に引き込みます。

この過程のなかで行うそれぞれの工事によって、工事費用が決められていきます。それでは次に、工事の内訳を見ていきましょう。

（1）光回線工事の内訳

ネットの大本となる光ファイバーケーブルは、基地局から海底～地上へと張り巡らされたネットワーク網です。管理している会社が既に敷設しているので、新たにネットワークを延長する工事をしない限りこの部分で工事費用が発生するのは考えにくいケースです。

基地局から電線まで	基本的に工事費用に含まず
電線から宅内までの引き込み工事	人件費、作業費が発生
室内への引き込み作業	人件費、作業費、設置費用が発生
工事手続き作業	人件費、手続き費用が発生
その他	確認手数料、時間外手続き費用など

光回線の工事費用のほとんどが、人件費と作業費によるものです。一般的な光回線工事は、電線から建物内への光ファイバー網の引き込み、および機器設置までの工程にかかった費用が請求されます。

派遣した人材や使用した建材で料金が変動する住宅建築とは違い、派遣される人数や必要な設置器具や工具などは基本的に設定されているため、例外がない限りは工事費用が変わることはほとんどありません。

そのほかには、会社が設定する工事までの手続きなどの基本手数料が発生し、それらをすべて含めて光回線の工事費用として請求するのが一般的です。

もしも確認がないまま、工事終了後に追加費用として請求されるようなら、限りなく怪しいと考えるべきでしょう。

（2）初期費用と工事費用は別物

プロバイダのHPなどで、光回線の工事費用が「初期費用」と表現されているのを見たことがないでしょうか。ですが、厳密にいえば、初期費用と工事費用は別物です。

初期費用	契約事務手数料などの手続きに関するもの
工事費用	光回線工事作業時に発生する費用

初期費用とは、光回線との契約前に発生する費用を指しています。例えば手続きに関する事務手数料やプロバイダへの登録料金などが当てはまり、工事を始める前の光回線を利用するための事前手続きの費用です。

工事費用はその名の通り、工事にかかった費用であるため、初期費用と工事費用は本来分けて区別される費用です。光回線を利用する前の状態であるため、初期手続きと工事を含めて初期費用とひと括りにする会社も少なくありません。

各会社によって表現は異なりますが、厳密には初期費用と工事費用は別物だと覚えておきましょう。

光回線工事で費用が発生する場合

基本的に光回線の工事費用は、工事が開始された時点で発生します。もっと極端なことをいえば、工事の日程が決まって当日を迎えた時点で費用の発生が確定します。

ただし光回線工事当日の状況によって、工事費用が高くなるケースや安くなるケース、または発生しない状況が起こる場合があります。通常の工事とは想定外の事態が起きた場合が、それに当てはまります。

どういった状況で工事費用が変動するのか、ケースごとにわかりやすく解説します。

（1）工事費用が高くなるケース

工事費用が高くなるケースは、次のような一般的な引き込み工事より手間をかけるパターンです。

通常の工事は「平日」に「一般的な家屋・建物」に「滞りなく」「光回線のみを引き込む」ことを想定して行われます。この条件から外れれば、追加工事費用を請求される可能性が高くなります。

追加工事費用の目安

土日祝日工事費用	約3,300円
再出張工事費	会社ごとによる
設備増設工事費	10,000円～
オプション増設工事費	10,000円～
撤去工事費	会社ごとによる

工事費用が高くなる原因は、通常の工事からさらに追加工事が発生することが理由です。なぜ、追加工事が発生するのか原因は大体ハッキリしています。光回線を利用するために必要な環境整備、使用するための配線を増やしているなどがあげられます。

追加工事は基本的に契約者の希望がなければ、勝手に行なわれることはありません。しかし、悪質な代理店や家電量販店からの申し込みの場合、勝手にオプションとして契約されてしまうケースがないとは限りません。

覚えのない工事費用を請求される前に、工事が始まる前に契約内容を必ず確認しておきましょう。

解約時に撤去工事費用が発生するケース

光回線を解約時に、導入時の工事とは別に撤去工事が必要になるケースがあります。

賃貸住宅などで光回線を利用している場合、建物のオーナーや大家さんから建物の原状回復を求められた場合です。

一度建物に導入した光回線はそのまま建物内に一部の配線設備が残るため、次の入居者が光回線を利用する際に流用することが可能です。設備を残すことで、次の入居者が「インターネット対応」の部屋として入りやすくなるため、ほとんどの家主の方は撤去工事を求めることはありません。

しかし、auひかりなど、解約と撤去工事がセットになっている一部のプロバイダがあります。光回線の解約時にプロバイダの規約や家主からの請求があった場合には、撤去工事費用を支払う義務が発生するので要注意です。

（2）工事費用が安くなるケース

配線工事の必要がない場合など、工事の手間がかからない場合は工事費用が安くなりやすい状況です。つまり、宅内工事の必要がなければ工事費用が安くなります。

配線工事が不要で機器を自分で設置（無派遣工事）	約2,200円～
配線工事が不要で機器の設置を頼む	約8,000円～

光回線工事は建物から宅内に光回線を引き込む工事です。既に建物と宅内への配線が完了している状態であれば、工事をする必要がありません。人件費も作業費も一切かからず、開通手続きのみで工事費用がほとんど発生しない状態になります。

例えば賃貸住宅などで、前の住居者が使っていた光回線の配線設備を撤去せずに、そのままの状態で残していた場合です。こういうメリットがあるから、賃貸住宅の家主がわざわざ撤去工事を求めることがほとんどないのです。

ルーターなどの回線終端装置の設置を業者に任せる場合、その際の作業費用を請求されます。宅内工事が完了している賃貸物件には、LANケーブルを挿し込む光コンセントが設置されています。挿し込むだけで特に難しい作業ではないので、自分で設置して安く済ませるのがおすすめです。

光回線工事で費用が発生しない場合

宅内工事なしで光回線を開通させても、開通手続きなどで費用が請求されるので完全無料になることはほとんどありません。

光回線完備の一部の賃貸には、すぐにネットが使える物件があり、そういった環境であれば光回線工事で費用が発生しない状況ともいえます。

しかし、既にネット回線が通っている賃貸物件は工事費用が発生しない代わりに、利用できるプロバイダが指定されていたり、家賃が割高であるパターンが多いです。

工事業者が来ない無派遣工事が、限りなく工事費用の発生しない状況といえるでしょう。

（1）賃貸物件のインターネット完備と対応の違い

賃貸の条件欄には、インターネット完備と対応と書かれている物件が存在します。完備と対応の違いをご存じでしょうか。

インターネット完備	建物側のネット回線とプロバイダを使用
インターネット対応	配線済みでネット契約は入居者で行なう

インターネット完備は、建物側で設置したネット回線と契約しているプロバイダが用意されている物件です。ホテルのように、光コンセントやWiFiからすぐにネットが使える環境です。入ってすぐにネットが使える環境なので、工事費は賃貸側が負担しています。ただし、その分の料金が賃貸料に上乗せされている場合が多いです。

インターネット対応は、宅内工事が完了している環境です。以前の入居者の流用か、家主側が用意したものかは問いません。プロバイダは入居者が個人的に行って、初めてネットが使えるようになります。プロバイダ契約は個人契約になるので、家賃とは別に利用料と無派遣工事費用などが発生します。

工事費無料ですぐにネットが使える分の家賃が高く、プロバイダも賃貸側で指定されているのがインターネット完備。宅内配線済みでプロバイダ契約は自分で行なう手間があるけど、工事費用が圧倒的に安いのがインターネット対応。一般的には、このように区別されています。

（2）工事費実質無料キャンペーンの仕組みと注意点

光回線の工事費用を無料にするには、プロバイダや代理店などのキャンペーンを利用するのが確実です。工事費用がまるまる無料のプロバイダは少なりつつありますが、一定期間の継続利用で工事費実質無料キャンペーンが現在の主流です。

例えば、NURO光の基本工事費実質無料キャンペーンを例に説明します。

工事費	44,000円
分割工事費	1,466円×30か月

毎月分割で支払う工事費用分、毎月割り引くのが実質無料キャンペーンの仕組みです。このように割引期間終了まで継続利用を約束することで、プロバイダが工事費を無料にしています。

ただし、この割引期間中に解約、または利用料金の支払いが滞った場合は割引が強制終了となります。実質無料キャンペーンを利用するには、確実に料金を支払って期間終了まで利用し続けられるようにしましょう。

光回線の工事で知っておきたい知識

光回線の工事は高額な費用がかかるため、気軽に申し込めるものではありません。ここでは、光回線の工事における制度や注意点などをまとめた知識を紹介します。

工事当日になって思わぬ出費を出さないように、ひとつずつチェックしておきましょう。

（1）初期契約解除制度で免除される費用

光回線や携帯電話には、申し込み日を含む8日以内の申請で違約金が免除される「初期契約解除制度」が設けられています。よくクーリングオフ制度と混同されますが、初期契約解除制度で工事費の免除は基本的にされません。

初期契約解除制度で免除される費用	初期契約解除制度で免除されない費用
料金プランなどの契約解除料 利用前のサービス料金	契約事務手数料 既に行われた工事費用 購入した機器など 利用した日数分のサービス料金

クーリングオフと違い、初期契約解除制度で免除される費用は圧倒的に少ないのです。高額になりやすい工事費用が免除対象外な点に要注意です。

工事が始まってしまったら、期間内の申請であっても工事費用が請求されてしまいます。消費者センターなどで、あまりにも悪質すぎると判断された場合はこの限りではありませんが、初期契約解除制度を申請するなら工事が始まる前に迅速に行動しましょう。

初期契約解除制度の申請は、期間内に契約会社へ書類が届かないと向こうになります。郵送にかかる日数も必ず把握しておきましょう。

（2）立ち合いが必要な工事と不要な工事

宅内配線済みの場合でも、必ずしも無派遣工事になるとは限りません。例えば光コンセントが設置されてなかったパターンなどです。光回線工事は配線だけでなく、接続設備の設置も含めます。

光コンセントがない場合でも、電話線からスプリッタを接続させる方法があります。スプリッタはプロバイダやNTTからのルーターと一緒に送られてきますが、業者が直接届けに来てくれるケースもあります。

古い建物だと配線は済んでいるのに、光コンセントやコンセントLANがない部屋も珍しくありません。こういうパターンだと、業者が部屋に入って設置する必要があるので立ち合いが必要になります。設置が簡単な状況だと費用が格段に安くなるケースがあるので、設置費用は会社次第となります。

工事が必要なく、書類や細かい付属品が必要になった場合は郵送で済ませて立ち合いが不要になるパターンがあります。光回線の申し込み時に、部屋の配線や設備環境を伝えておくと省ける作業を伝えてくれます。

（3）解約時の撤去工事に強制力があるケース

家主であるオーナーから原状回復を求められたとき以外にも、解約時の撤去工事が必要になるケースがあります。ただし、撤去工事に強制力があるのは、基本的に以下の2つです。

解約時の撤去工事は、契約しているプロバイダの規約か建物の持ち主の希望がない限り勝手に行われることはありません。配線の老朽化など特殊な事情があれば別ですが、契約者負担になることなどは考えにくいです。

ちなみに、解約時に撤去工事費用が必要になるプロバイダはauひかり ホームとコミュファ光が有名です。これはKDDIが定める光回線の維持費によるものと説明されています。プロバイダ規約で撤去工事費用が発生するケースがあるので、しっかりと契約書に目を通しておきましょう。

（4）賃貸住宅の光回線工事はオーナー判断が必要な場合がある

実は光回線工事は本来、建物の持ち主であるオーナー判断のもとに行なう必要があります。今ではインターネット対応ではないほうが珍しいので、賃貸での光回線工事について言及された記憶がほとんどないのではないでしょうか。

配線工事は建物を少なからず加工する必要があるため、外壁などに傷をつけたくないというオーナーは少なからずいるので、その場合には光回線工事が困難になります。また、インターネット完備の賃貸で、新たに配線工事の追加やプロバイダ変更をする場合、オーナーと交渉して決めなくてはなりません。

光回線工事が難しい物件であれば、大抵は賃貸契約時に不動産会社からの説明があります。そういった物件で黙って工事を行えばトラブルの元となるので、必ずオーナーと相談をしておきましょう。

まとめ

費用の相場から工事の内訳、工事費用が変わる理由や無駄な工事費用を避けるための方法など光回線の工事についてさまざまなことが理解できたかと思います。

光回線工事費用は高額である分トラブルも多いです。今回のお話のなかで、トラブルになりやすいポイントを最後にまとめておきました。これらのことを参考にしながら、スムーズに光回線工事を申し込んでくださいね。