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フレッツ光の解約方法を東日本・西日本別に解説|違約金や注意点も紹介

フレッツ光の解約方法を東日本・西日本別に解説|違約金や注意点も紹介
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安い光回線や高速でコスパのいい独自回線(NURO光など)が普及し、フレッツ光を継続する理由が薄れ、解約・他社に乗り換えを検討されている方も多いはず。

ですが、多くの光回線はプロバイダが一本化されているのに対し、フレッツ光は契約がそれぞれ別に分けられています。

そのため、解約時の手続きが光コラボに比べて複雑で、解約手順や解約金が掛かる条件や金額を把握しておかなくてはいけません。

本記事ではフレッツ光の解約方法や解約金について解説しています。

東日本と西日本との違いもカバーしているので、お住まいに関係なくフレッツ光を解約しようと考えている人は必見です。

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フレッツ光の解約について東日本と西日本のエリア別に解説

フレッツ光はNTT東日本と西日本で管轄が異なるため、解約窓口が異なります。

東日本側の人が西日本の窓口、またはその逆から解約手続きは行えません。

また、東西で契約形態に違いがあるため、属するエリアに合わせた解約手続きを行う必要があります。

NTT東西別に、フレッツ光の解約について解説しましょう。

フレッツ光の解約手順は東西エリアで異なる

先述の通り、フレッツ光は東日本と西日本でエリアが分かれています。

管轄が異なるので、解約の際もそれぞれ対応した窓口に申請する必要があります。

ここからは東西別に、フレッツ光の解約について説明しましょう。

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フレッツ光の解約手順|東日本エリアの場合

NTT東日本エリアのフレッツ光の解約手順は次の流れになります。

  1. オンラインか電話窓口から解約申請
  2. 割引制度の解除
  3. プロバイダの解約
  4. レンタル機器の返却
  5. 撤去工事(必要な場合)
  6. 利用料金と解約金の清算

各解約手順について、詳しく次から順に見ていきましょう。

(1)オンラインか電話窓口から解約申請

フレッツ光の解約窓口は「入力フォーム」と「電話窓口」の2つです。

入力フォーム フレッツ光解約お申し込み
電話窓口 0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

解約手続きには「お客さまID」と「ひかり電話の電話番号」が必須となるので、申請前に控えておきましょう。

もしも忘れてしまった場合、開通時に届いた「開通のご案内」や「請求書」から確認できます。

注意点として、解約申請が受理されるとそれまで利用していたひかり電話など、一部のオプションサービスも解除されます。

事前に引き継ぎの準備をしておきましょう。

(2)割引制度の契約解除

フレッツ光東日本では、2年契約を条件に利用料金が割引される「にねん割」があります。

にねん割を適用している場合、解約と同時に割引も同時に解除されます。

にねん割には契約解除料が設定されているので、割引適用期間中に解約した場合は契約解除料が請求されるので要注意です。

住居タイプ 契約解除料
戸建 10,450円(2022年7月以降は4,950円)
集合住宅 1,650円

にねん割の更新月は、契約期間満了月とその翌月、翌々月の3か月間です。

更新月に解約すれば契約解除料が発生しません。

ここで注意するべきは、フレッツ光とプロバイダを別々に契約しているケースです。

もしもフレッツ光とプロバイダを別々に契約しているなら、それぞれの契約期間によっては更新月を合わせるタイミングが難しくなります。

(3)プロバイダの解約

フレッツ光のプロバイダ契約は、フレッツ光とプロバイダを個別に契約する方法と、フレッツ光とのセット契約があります。

東日本では「プロバイダパック」という名で、光回線とプロバイダとのセット契約が可能です。

プロバイダパックはフレッツ光とプロバイダとの一括型契約のため、解約時には双方が同時解約となります。

しかし、フレッツ光とプロバイダを個別で契約している場合、契約している解約時にはフレッツ光とは別にプロバイダへの解約申請が必要です。

もしもプロバイダを解約しないままでいると、フレッツ光の解約後もプロバイダ料だけが請求されることになるので忘れてはいけません。

フレッツ光を解約するなら、先にプロバイダを解約することをおすすめします。

解約時の注意点として、フレッツ光とプロバイダは契約期間が異なる場合があります。

そのため、フレッツ光とプロバイダの契約期間・更新月が合わせられないことが原因で、解約のタイミングが合わずに、どちらかの契約解除料が掛かってしまう恐れがあることを覚えておきましょう。

(4)レンタル機器の返却

フレッツ光の解約申請後は、レンタル機器の返送用の返送キットが送られてきます。

返送キットはレンタルしていた機器を入れ、同梱の送り状で返送するために必要です。

返送機器とは、フレッツ光と契約時にNTTから送られてきた機器(ONUやホームゲートウェイなど)を指します。

返却がされない場合、NTTから機器損害金を請求される場合があるので、レンタルしていた機器は欠品なくすべて揃え、確実に返却しましょう。

返送料は基本的に着払いとなるので、返却時に費用は掛かりません。

レンタル品の種類がわからない場合、解約手続き時、または解約窓口から問い合わせをすれば確認可能です。

(5)撤去工事(必要な場合)

フレッツ光解約時の撤去工事は任意です。

撤去工事費用は基本的に無料ですが、賃貸住宅では原状回復のための修繕費が請求されるケースがあります。

賃貸住宅に設置された回線は、解約時にそのままにしておくオーナーは多いです。

しかし、場合によっては撤去が必要になるケースがあるので、退去時のインターネット回線の扱いについては、管理会社などに確認しておくのが無難でしょう。

回線撤去工事は任意で行うため、撤去工事を行う際には解約窓口に連絡する必要があります。

力フォーム フレッツ光解約お申し込み
電話窓口 0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く

(6)利用料金と解約金の清算

フレッツ光解約時には、各種契約解除料を含む解約金と月額料金の清算が行われます。

    フレッツ光解約時の清算内訳

  • フレッツ光利用料金(日割り)
  • 割引制度の契約解除料
  • プロバイダ利用料(プロバイダパック利用時)
  • 分割工事費残債
  • 機器損害金などの違約金

フレッツ光には契約期間が無いので、回線に対する契約解除料は発生しません。

ただし、プロバイダパックを契約している場合、対象プロバイダのなかには契約解除料が発生するケースがあります。

フレッツ光とは別にプロバイダ契約をしている場合、プロバイダ利用料とプロバイダ契約解除料がフレッツ光の解約とは別に請求されます。

プロバイダに関する支払いは、プロバイダ指定請求日に一括で請求されるので確認しておきましょう。

そのほか工事費残債や機器損害金などがある場合、最終請求日に一括で請求となります。

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フレッツ光の解約手順|西日本エリアの場合

西日本エリアでフレッツ光を解約する場合、次の流れで解約が進められます。

  1. 電話窓口から解約申請
  2. 割引制度の解除
  3. プロバイダの解約
  4. レンタル機器の返却
  5. 撤去工事(必要な場合)
  6. 利用料金と解約金の清算

西日本エリアの解約手順を流れに沿って解説していきましょう。

(1)電話窓口から解約申請

フレッツ光西日本エリアの解約は、電話窓口のみの受付です。

電話窓口 0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

電話窓口の番号は東西で共通しています。

解約手続きには「お客さまID」と「ひかり電話の電話番号」が必須なので、あらかじめ準備しておきましょう。

IDを忘れた場合、開通時に届いた「開通のご案内」や「請求書」で確認できます。

解約と同時にオプションサービスが使えなくなるので、解約前によく確認しておきましょう。

(2)割引制度の契約解除

西日本エリアでは「光はじめ割」という2年自動更新型割引制度があります。

適用と同時に契約期間が設定され、契約期間中の解約で次の契約解除料が掛かります。

契約解除料 11,000円(2022年7月以降は4,400円)

光はじめ割の契約解除料は戸建・集合住宅ともに、料金は一律同じです。

更新月は利用期間満了月と翌月、翌々月の3か月間あるので、この期間に解約をすれば契約解除料が発生しません。

フレッツ光とプロバイダを別々に契約している場合、更新月のタイミングに合わせるのが難しくなるので、その点は注意が必要です。

(3)プロバイダの解約

フレッツ光のプロバイダ契約は、個別契約とフレッツ光とのセット契約の2種類から選べます。

西日本でプロバイダとのセット契約を希望する場合は「with フレッツ」の契約になります。

with フレッツなら光コラボのように、フレッツ光とプロバイダを同時解約が可能です。

そうではなく、プロバイダを個別で契約している場合は、プロバイダの解約には契約しているプロバイダの解約窓口に直接連絡する必要があります。

もしも契約中のプロバイダを解約しないままでいると、フレッツ光を解約後もプロバイダ利用料金だけが請求されることになるので、プロバイダへの解約申請は必ず忘れないようにしましょう。

そのほか、別契約をしたプロバイダとフレッツ光では契約期間が異なるため、更新月を併せるのが難しい場合があります。

フレッツ光を解約する場合、解約手続きから解約までの時間を考えると、プロバイダから先に解約することをおすすめします。

(4)レンタル機器の返却

フレッツ光の解約後、NTTから返送キットが送られてきます。

ONUやホームゲートウェイなどのレンタル機器を返送キットに入れて、同梱されている送り状で返送しましょう。

送り状には返送先が印字されているので、返却キットに貼り付けてそのまま送るだけです。

レンタル機器の返却が確認されない場合、NTTから違約金として機器損害金を請求される場合があります。

解約の際には、レンタルしたものを欠品なく確実に返却しましょう。

返送料は基本的に着払いなので、費用は掛かりません。

返却に関する相談などがある場合、以下の電話窓口に連絡しましょう。

電話窓口 0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

(5)撤去工事(必要な場合)

フレッツ光の回線撤去工事は任意で行われ、不要であれば工事をする必要がありません。また、工事費用も無料です。

ただし、賃貸住宅でオーナーが撤去工事を希望した場合は必要になり、建物の原状回復のために修繕費が請求されるケースがあります(工事費用は無料)。

賃貸住宅のインターネット回線は撤去せずに残しておくオーナーが多いですが、入居前にネットを導入する際の事前確認を管理会社に確認しておくと良いでしょう。

撤去工事を行う場合は、以下の解約窓口に連絡します。

電話窓口 0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

(6)利用料金と解約金の清算

フレッツ光には契約期間が無いので契約解除料は発生しません。

ただし、解約日までの月額料金と発生した解約金の清算が行われます。

    フレッツ光解約時の清算内訳

  • フレッツ光利用料金(日割り)
  • 割引制度の契約解除料
  • プロバイダ利用料(プロバイダパック利用時)
  • 分割工事費残債
  • 機器損害金などの違約金

フレッツ光の利用料金は日割り計算です。

それ以外の違約金は、定められている金額を請求されます。

違約金はフレッツ光の最終請求日に利用料金と一緒に請求が来るので要注意です。

プロバイダの契約解除料はプロバイダごとに決まっていて、フレッツ光とプロバイダの一括型契約「with フレッツ」に加入している場合、プロバイダ契約解除料は発生しません。

with フレッツの対象プロバイダのなかには、一部例外として契約解除料が発生するケースがあるので各プロバイダで確認しておきましょう。

プロバイダ利用料と契約解除料の請求日はwith フレッツではフレッツ光と同じ請求日ですが、別々に契約している場合はプロバイダの指定請求日に請求が来ます。

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フレッツ光解約時の注意点【東西共通】

ここからは、東西共通のフレッツ光解約時の注意点を解説します。

これまでに説明した注意点のほか、忘れがちなポイントをチェックしていきましょう。

  • ひかり電話が使えなくなる
  • プロバイダで発行されたメールはプロバイダの解約で使えなくなる
  • レンタル品返却時に備えて一式揃えて大切に保管しておく
  • フレッツ光とプロバイダの契約期間を把握しておく

(1)ひかり電話の番号はフレッツ光解約と同時に廃止される

フレッツ光を解約した場合、発行された光電話の電話番号は廃止されます。

ただし、NTTの加入電話番号を光電話に引き継いでいる場合なら、アナログ戻しを使えば今の電話番号を次の光回線でも引継ぐことが可能です。

アナログ戻しを行う場合は、NTTに加入番号の再開届を出します。

NTT東日本 web116
NTT西日本 電話番号各種お手続き
東西共通 電話窓口:0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

(2)プロバイダで発行されたメールはプロバイダ解約と同時に使えなくなる

プロバイダで発行されたメールアドレスは、プロバイダ解約と同時に廃止となります。

アドレスをキープしたい場合は「プロバイダ契約を継続する」か「プロバイダのメール引き継ぎサービス」を利用しましょう。

メール引き継ぎサービスとは、メールアドレスだけを貸し出すプロバイダで行っているサービスです。

一部のプロバイダで実施しているサービスなので、全プロバイダで利用できるわけではありません。

引き継ぎができるかどうか、契約しているプロバイダで確認しましょう。

(3)レンタル機器は揃えて返却されないと機器損害金が発生する場合がある

契約時にNTTやプロバイダから届いたレンタル機器は、解約時に一式揃えて返却しないと機器損害金を請求されるケースがあります。

    返却が必要な主なレンタル機器

  • 本体
  • ACアダプタ
  • ケーブル

欠品している場合だけではなく、レンタル機器に汚損や破損、故障がある場合も違約金を請求される恐れがあるので、借りている機器は大切に扱いましょう。

返却指定されているレンタル機器以外を返送した場合、機器が返却されないケースがあるので、返却品は間違えのないよう正確に返送してください。

また、返送状況によっては、送料が自己負担になる場合があります。

(4)フレッツ光とプロバイダの契約期間がズレる場合がある

フレッツ光の割引制度を使用している場合、2年間の自動更新契約が適用されます。

また、プロバイダにも契約期間が設けられている場合があり、フレッツ光とプロバイダの契約期間が同じタイミングになるとは限りません。

そのケースだと双方の更新月を合わせるのが難しくなるので、解約時の契約解除料が発生する状況になりやすいことを覚えておきましょう。

どうしてもタイミングを合わせられない場合、違約金が安いほうに合わせて出費を最小限に抑えるなどの工夫が必要です。

(5)東西をまたぐ引越し(移転)も解約扱いに

フレッツ光の移転手続きをする場合、同エリアではなく東日本と西日本を跨ぐケースでの手続き方法について解説します。

移転を前提とした場合、東西エリアをまたぐ、またがないにかかわらず移転申込窓口への連絡が必要です。

移転申込窓口は東西で異なるので、エリアに対応する窓口にて申請しましょう。

日本エリア 移転申込窓口
西日本エリア フレッツ光 お引越し手続き
東西共通 電話窓口:0120-116-116
受付時間:9時~17時(年末年始除く)

東西をまたいだ引越しをする場合、フレッツ光は東日本エリアと西日本では管轄が違うため、現在利用中のフレッツ光は解約扱いとなります。

移転時は新たに開通工事費用が発生するので、以前のエリアで発生した工事費用の分割残債金がある場合、次のエリアでも引き続き支払うことになります。

工事費の残債が残った状態で移転をした場合、移転先の開通工事費用と工事費残債金を二重で払うことになるので覚えておきましょう。

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まとめ

今回の記事ではフレッツ光の解約について解説してきましたが、いかがだったでしょうか?

フレッツ光の解約が難しいと感じたり、解約金に意外とお金が掛かる理由が理解できたかと思われます。

なぜ契約解除料がないフレッツ光に違約金が発生するのか?それは割引制度やプロバイダに、フレッツ光とは別の契約期間が設けられているからです。

また、東日本と西日本では同じフレッツ光でも管轄が違うため、解約時の手続きが少々面倒であったりもします。

解約や契約更新時の面倒な手続きを避けたいのであれば、回線がフレッツ光である光コラボをおすすめします。

フレッツ光自体は良い光回線なので、プロバイダと一本化して契約をお手軽に済ませてしまいましょう。

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